年末が近づくにつれていろいろと準備を進める中で、気になるのは「喪中」のこと。
親類で亡くなった方がいた場合、自分は喪中なのか？年賀状はどうするのか？と悩んでしまう方もいるのではないでしょうか。
喪中の範囲や喪中はがきについてまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。
喪中の範囲は？
まず「喪中」の意味ですが、「身内の死に際して身を慎む期間」のことを指します。
喪中の期間は不幸があってから一年間、つまり一周忌までです。
ちなみに四十九日の期間は「忌中」といいます。
喪中の間は故人を偲ぶ期間とされ、慶事に参加することを控えます。
慶事というと具体的には結婚式がありますが、最近は忌中でなければ結婚式を挙げたり、参列したりする人も増えました。
しかし新年を迎える挨拶状である年賀状を控えるという習慣は現在も残っています。
喪中の範囲は一般的には二親等まで。
喪中の範囲を続柄でいうと配偶者・両親・祖父母・兄弟姉妹・子供・孫。
兄弟姉妹・子供・孫の配偶者も二親等です。
上記の続柄にあたる人が亡くなった場合は喪中となります。
曾祖父母・ひ孫・伯父・伯母・叔父・叔母・いとこなどは二親等ではないので喪中の範囲には入りませんが、故人との関係が深い場合には喪に服する方もいます。
喪中はがきはいつ出す？
喪中の範囲に入っている場合、年始の挨拶を控えることを伝えるため喪中はがきを出します。
喪中のために年賀欠礼することと、誰がいつ何歳で亡くなったかを記載し、近況報告などは書かないのが一般的なマナーです。
喪中はがきは年賀欠礼の挨拶ですから、年内に届けば問題ありません。
しかし喪中はがきを受け取った方も年賀状を送らない風習がありますので、相手が年賀状の準備を始めるまでに喪中はがきが届くのが望ましいです。
そのため喪中はがきはいつ出すかというと、遅くとも12月上旬あたりには相手に届くように投函するのが良いでしょう。
年賀状の受付日は毎年12月15日です。
12月中旬になってしまうと相手が年賀状を投函するまでに喪中はがきが間に合わないおそれがあります。
年賀状を印刷会社に頼む人も多いので、できれば11月中旬頃には喪中はがきが届くように出すと受け取った側も焦らなくて済むのではないでしょうか。
早い分には良いだろうとあまり早く出し過ぎてしまうと、相手が年賀状を出す人リストから除くのを忘れてしまう可能性もあります。
そのため喪中はがきを出す時期は11月～12月上旬が一般的となっています。
年末に亡くなった場合は？
悩んでしまうのが身内が年末に亡くなった場合です。
今から喪中はがきを出しても間に合わないだろうということも、急逝した場合にはすでに自分が年賀状を投函してしまったということもあるでしょう。
年末に亡くなった場合に喪中はがきをどうするかというのはいろいろな意見があります。
喪中はがきは年賀欠礼の挨拶状ですから、相手が年賀状を出すのに間に合わなくても喪中はがきは出すべきだという意見もありますし、相手が年賀状をすでに投函していたら喪中はがきを受け取ると気にしてしまうので出すべきではないという意見もあります。
本来は喪中はがきを受け取った側は年賀状を出してはいけないという訳ではないのですが、喪中はがきを受け取った側も年賀状を控えるという風習が一般的になっているのでやはり気に病む人もいると思います。
もし気持ちや時間にゆとりがあれば喪中はがきを出しても良いと思いますが、難しければ寒中見舞いを出すと良いでしょう。
年賀状をいただいたことへのお礼と急な不幸であったため年始の挨拶ができなかったお詫びを、寒中見舞いでお伝えするのです。
もし自分がすでに年賀状を投函した後で喪中になってしまった場合にも、あらためて寒中見舞いを出しても良いでしょう。
まだ配達前であれば年賀状は郵便局に相談すれば取り戻せる可能性もあります。
しかし急な不幸を知る間柄であれば年賀状を投函してからの不幸であったことは察するでしょうし、そこまで気に病む必要もないかと思います。
各家庭によって考え方も違いますので、自分で判断しかねる場合は家族と相談して決めるのも良いですね。